YKS手法、YK値、TK値に関する論文や検証結果等のご紹介です。
バリュー効果の再検証
―Value Stock is Still Alive―
井出真吾 様（ ニッセイ基礎研究所 主席研究員 チーフ株式ストラデジスト）小松原宰明 様(イボットソン・アソシエイツ・ジャパン チーフ・インベストメント・オフィサー)
竹原均 様（ 早稲田大学大学院経営管理研究科 教授）
証券アナリストジャーナル 2023年10月号
本論文では、技術競争力（企業のYK値を総資産で除して求めた値）、デフォルトリスクをコントロールした上で、バリュー効果を再検証しています。その実証結果から、薄価時価比率（PBRの逆数）と実現リターンとの関係は技術競争力水準により異なり、さらに、デフォルトリスクがゼロに近い企業ではバリュー効果が観察されないことが示されたと結論づけています。
これらの新たな観察事実は、残余利益モデルやデフォルトリスクを考慮した株式価値評価モデルと整合的に説明することが可能だと論じています。
Employee-oriented corporate social responsibility, innovation, and firm value
首藤惠 様（早稲田大学名誉教授)
竹原均 様（ 早稲田大学大学院経営管理研究科 教授）
Corporate Social Responsibility and Environmental Management誌
同論文では従業員への非金銭的報酬と金銭的報酬が企業の技術競争力を介して
最終的に企業価値を上昇させるかどうかを検証しています。
この中でイノーベーション・ケイパビリティの尺度としてＹＫ値（特許技術競争力指標）が使用されています。
商標権ポートフォリオがリスク・リターン特性に与える効果：リスク削減仮説の検証
井出真吾 様（ ニッセイ基礎研究所 チーフ株式ストラデジスト）
竹原均 様（ 早稲田大学大学院経営管理研究科 教授）
経営財務研究 第41巻 第1・2合併号（2021年12月発行)
※本論文には工藤一郎国際特許事務所が開発したＴＫ値（商標価値評価指標）が用いられました
本研究では企業が保有する商標権ポートフォリオから推定されたブランドエクイティと企業のリスク・リターン特性との関係を明らかにすることを試みています。金融業を除く国内全上場企業の２０１９年までの１１年間の大規模パネルデータを用いた実証分析の結果、ブランドエクイティは企業の成長性を低下させるが、同時にリスクを低減することが明らかにされたとしています。また、ブランドエクイティは株式リターンを低下させる傾向を持つがリスク削減効果が上回ることでデフォルトリスクを低下させるとしています。企業財務論の視点から、ブランドエクイティ戦略はリスク管理の重要な一手段と結論づけています。
特許権、商標権が企業価値に与える影響
－特許と商標の交互作用効果の確認－
井出真吾 様（ ニッセイ基礎研究所 チーフ株式ストラデジスト）
竹原均 様（ 早稲田大学大学院経営管理研究科 教授）
証券アナリストジャーナル 2021年5月号
御社のSDGsを会計的視点で教えて下さい
Part3：サステナブルな事業展開と攻めの研究開発で 輝く技術競争力 メタウォーター(9551)
クオンツアナリスト 波多野 紅美 様
SBI証券 クオンツレポート 2020年12月24日発行
特許の技術競争力指標「ＹＫ値」の分析データが掲載されました。
▶こちらから表紙（サマリー）をご覧いただけます。
特許の技術競争力を示す『ＹＫ値』を用いてお宝銘柄を発掘
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券 2019年1月24日発行レポート
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券発行のレポート「特許の技術競争力を示す『ＹＫ値』を用いてお宝銘柄を発掘」（全２７ページ）にて、「『ＹＫ値』に技術競争力インパクトを反映させた『ＹＫ値モメンタム』スコアを開発し有効性を検証したところ、投資リスクの高い中小型株や低位株投資の場合においてお宝銘柄を効率的に選び出すことができるとの結論を得た。」との研究結果が紹介されました。
▶こちらから表紙（サマリー）をご覧いただけます。
日本企業の技術競争力と財務戦略
―デュポンシステムを用いた分析―
井出真吾 様（ ニッセイ基礎研究所 チーフ株式ストラデジスト）
竹原均 様（ 早稲田大学大学院経営管理研究科 教授）
「経営財務研究」誌 第37巻第1・2合併号（2017年12月発刊）
特許情報の株価への浸透過程の分析
―Mid-term Alpha Driverとしての技術競争力―
井出真吾 様（ ニッセイ基礎研究所 チーフ株式ストラデジスト）
竹原均 様（ 早稲田大学大学院経営管理研究科 教授）
現代ファイナンス 2016年3月号
日本ファイナンス学会とＭＰＴフォーラムが共同で発刊するファイナンスとインベストメントに関する査読付学術誌にである、現代ファイナンス誌にYK値を用いた論文が巻頭論文として掲載されました。
本論文では、「取得特許数、引用件数だけでなく、独占排他的技術利用権に着目した特許の質の指標を併用した分析を実施し、その結果から特許情報と企業価値・収益性の間に統計的に有意な正の相関関係が存在することを確認した。」と記載されています。
論文は▶こちらをご覧ください。
Japanese patent index and stock performance
小林孝雄 様 （青山学院大学大学院教授）
岩永安浩 様 （三井住友信託銀行株式会社）
工藤秀明 様 （野村アセットマネジメント株式会社)
アーンスト・アンド・ヤング社 The Journal of Financial Perspectives Volume 2, issue 2, 2014
ＹＫ値を用いた論文「Japanese patent index and stock performance」が英誌「The Journal of Financial Perspectives」に掲載されています。（雑誌ページでp.151～p162部分）
本稿では、アメリカで提唱された特許価値評価指標ではなく、日本独自の指標としてYKS手法を用いた評価指標を取り上げています。その上で、企業のパフォーマンスと当該指標で示される技術的競争力との関連を明らかにしています。
具体的には、当該指標が株価をどのように予測することができるかを論じています。それによると、１）特許価値評価指標、２)研究開発投資、３）１）と２）の両方を用いて株価予測のシミュレーションを行い、その結果３）が最も予測力が高かったとしており、ベストなパフォーマンスを見せた結果では年間平均リターンが１１．５％にも上りました。
無形資産を考慮した企業のデフォルト率の推計
金融機構局 土屋宰貴様、西岡慎一様
日本銀行 2013年10月22日
本稿では、企業の信用評価の一指標であるデフォルト率を取り上げ、これとYK値を代表とする企業の技術力との関連について論じています。その結果無形資産である技術力がデフォルト率に関与していることが定量的に示され、財務情報のみを用いた推計より高精度の推計が可能であるとの結論に至りました。
論文は▶こちらをご覧ください
金融システムレポート
日本銀行 2013年4月17日
ベンチャー等の創業期の企業に対して投融資を行う場面において、事業の成長性やリスクを見極めることが必要ですが、有形資産のみでこれを行うことは難しいものとなっています。
そこでYKS手法を代表とする方法で技術力などの無形資産を加えて企業の収益力を評価するという試みを行っています。その結果企業の技術力は、将来の企業成長率やデフォルト率に対し有意な説明力を有するという結論を得られています。
レポートは▶こちらをご覧ください。
金融緩和期だからこそ新たな株式投資尺度を探る
井出真吾 様（ ニッセイ基礎研究所）
「月刊資本市場」誌 No.331 2013年3月号
ＹＫＳ手法に関する論文です。本稿では、YK値が売上高や利益率など将来の経営指標とどのような関連があるのか調査し、YK値が株式リターン予測能力を有するメカニズムを考察しています。はじめにYK値の概要を説明した上でYK値と将来の経営指標の関係を検証しています。
論文は▶こちらをご覧ください。
技術評価による資金調達円滑化調査研究
経済産業省 平成21年度産業技術調査報告書
約７千の中小企業を対象データ分析した結果、「特許情報を活用した技術力評価」、すなわちYKS手法による特許価値評価が、中小企業の将来の成長性と倒産可能性の予測の先行指標になりうることを明らかにしています。今後、金融機関等による中小企業の技術力を積極的に評価しようとする動きにYKS手法による評価が寄与することを期待される内容となっています。
コーポレートベンチャリングに関する調査研究
経済産業省 平成20年度産業技術調査報告書
民間企業における研究開発投資が収益力の強化に結びつかない状況や、技術資産が社内で未活用のままであるなどの状況が指摘され、ＭＯＴ（技術経営）の強化が求められています。
本報告書では、ＭＯＴのＰＤＣＡサイクルの「Ｃ：check（点検）」のための指標（ベンチマーク）の開発と分析を行っています。この中で、技術資産である特許の質的評価指標としてYKS手法が取り入れられています。その結果、技術資産価値の「見える化」に寄与する指標として一定の評価を受けました。
報告書は▶こちらをご覧ください。
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