論文のご紹介

YKS手法、YK値に関する論文や検証結果等のご紹介です。

特許権、商標権が企業価値に与える影響 -特許と商標の交互作用効果の確認-

井出真吾 様( ニッセイ基礎研究所 チーフ株式ストラデジスト)
竹原均 様( 早稲田大学大学院経営管理研究科 教授)

証券アナリストジャーナル  2021年5月号

本論文の成果は、特許権情報(特許技術力指標=YK値)と商標権情報(商標価値評価指標=TK値)の両者(いずれも工藤一郎国際特許事務所開発)の交互作用が企業価値にどのように影響するかを確認した世界初の業績です。

特許権と商標権の両者が企業価値を高めること、それらの交互作用が特定企業群に限定して有意となることが確認されています。

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Part3:サステナブルな事業展開と攻めの研究開発で 輝く技術競争力 メタウォーター(9551)

クオンツアナリスト  波多野 紅美 様 

SBI証券 クオンツレポート 2020年12月24日発行

特許の技術競争力指標「YK値」の分析データが掲載されました。

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特許の技術競争力を示す『YK値』を用いてお宝銘柄を発掘

三菱UFJモルガン・スタンレー証券 2019年1月24日発行レポート

三菱UFJモルガン・スタンレー証券発行のレポート「特許の技術競争力を示す『YK値』を用いてお宝銘柄を発掘」(全27ページ)にて、「『YK値』に技術競争力インパクトを反映させた『YK値モメンタム』スコアを開発し有効性を検証したところ、投資リスクの高い中小型株や低位株投資の場合においてお宝銘柄を効率的に選び出すことができるとの結論を得た。」との研究結果が紹介されました。

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日本企業の技術競争力と財務戦略
―デュポンシステムを用いた分析―

井出真吾 様( ニッセイ基礎研究所 チーフ株式ストラデジスト)
竹原均 様( 早稲田大学大学院経営管理研究科 教授)

「経営財務研究」誌  第37巻第1・2合併号(2017年12月発刊)  

ファイナンスを研究の対象とする学術研究団体である日本経営財務研究学会から刊行されている学会誌『経営財務研究』に、 YK値を用いた論文が 掲載されました。

本論文では「企業の技術競争力が自己資本利益率に与える影響を、デュポンシステムを用いて分析した結果技術競争力と売上高利益率との間には正の相関関係が存在し、一方でそうした強い技術競争力の企業は財務レバレッジの使用について抑制的であることが示された。」と記載されています。

本研究では企業の技術競争力の数値指標として従来のものに加え弊所が開発したYK値が用いられています。

論文は▶ちらをご覧ください。

特許情報の株価への浸透過程の分析
― Mid-term Alpha Driverとしての技術競争力 ―

井出真吾 様( ニッセイ基礎研究所 チーフ株式ストラデジスト)
竹原均 様( 早稲田大学大学院経営管理研究科 教授)

証券アナリストジャーナル  2016年10月号

本論文では、YK値で測定した技術競争力の獲得は売上高利益率を改善し、結果として自己資本利益率(ROE)を上昇させると結論付けられ、知的財産活動を含む技術競争力の獲得活動が企業の収益と成長を左右していることが初めて数値によって客観的に証明されました。

工藤一郎国際事務所ではこの結果は知財担当部署および関係者の企業内におけるプレゼンスの向上にも資する研究成果であると考えます。

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日本証券アナリスト協会に無断で転載・複製することを禁止します。

株式市場における特許情報の価値関連性に関する実証分析

井出真吾 様( ニッセイ基礎研究所)
竹原均 様( 早稲田大学大学院経営管理研究科 教授)

現代ファイナンス  2016年3月号

日本ファイナンス学会とMPTフォーラムが共同で発刊するファイナンスとインベストメントに関する査読付学術誌にである、現代ファイナンス誌にYK値を用いた論文が巻頭論文として掲載されました。

本論文では、「取得特許数、引用件数だけでなく、独占排他的技術利用権に着目した特許の質の指標を併用した分析を実施し、その結果から特許情報と企業価値・収益性の間に統計的に有意な正の相関関係が存在することを確認した。」と記載されています。

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Japanese patent index and stock performance

小林孝雄 様 (青山学院大学大学院教授) 
岩永安浩 様 (三井住友信託銀行株式会社)
工藤秀明 様 (野村アセットマネジメント株式会社) 

アーンスト・アンド・ヤング社 The Journal of Financial Perspectives Volume 2, issue 2, 2014

 YK値を用いた論文「Japanese patent index and stock performance」が英誌「The Journal of Financial Perspectives」に掲載されています。(雑誌ページでp.151~p162部分)
 本稿では、アメリカで提唱された特許価値評価指標ではなく、日本独自の指標としてYKS手法を用いた評価指標を取り上げています。その上で、企業のパフォーマンスと当該指標で示される技術的競争力との関連を明らかにしています。
 具体的には、当該指標が株価をどのように予測することができるかを論じています。それによると、1)特許価値評価指標、2)研究開発投資、3)1)と2)の両方を用いて株価予測のシミュレーションを行い、その結果3)が最も予測力が高かったとしており、ベストなパフォーマンスを見せた結果では年間平均リターンが11.5%にも上りました。

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無形資産を考慮した企業のデフォルト率の推計

金融機構局 土屋宰貴様、西岡慎一様

日本銀行 2013年10月22日

本稿では、企業の信用評価の一指標であるデフォルト率を取り上げ、これとYK値を代表とする企業の技術力との関連について論じています。その結果無形資産である技術力がデフォルト率に関与していることが定量的に示され、財務情報のみを用いた推計より高精度の推計が可能であるとの結論に至りました。

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金融システムレポート

日本銀行 2013年4月17日

ベンチャー等の創業期の企業に対して投融資を行う場面において、事業の成長性やリスクを見極めることが必要ですが、有形資産のみでこれを行うことは難しいものとなっています。

そこでYKS手法を代表とする方法で技術力などの無形資産を加えて企業の収益力を評価するという試みを行っています。その結果企業の技術力は、将来の企業成長率やデフォルト率に対し有意な説明力を有するという結論を得られています。

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金融緩和期だからこそ新たな株式投資尺度を探る

井出真吾 様( ニッセイ基礎研究所)

「月刊資本市場」誌 No.331 2013年3月号

YKS手法に関する論文です。本稿では、YK値が売上高や利益率など将来の経営指標とどのような関連があるのか調査し、YK値が株式リターン予測能力を有するメカニズムを考察しています。はじめにYK値の概要を説明した上でYK値と将来の経営指標の関係を検証しています。

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技術評価による資金調達円滑化調査研究

経済産業省 平成21年度産業技術調査報告書

約7千の中小企業を対象データ分析した結果、「特許情報を活用した技術力評価」、すなわちYKS手法による特許価値評価が、中小企業の将来の成長性と倒産可能性の予測の先行指標になりうることを明らかにしています。今後、金融機関等による中小企業の技術力を積極的に評価しようとする動きにYKS手法による評価が寄与することを期待される内容となっています。

コーポレートベンチャリングに関する調査研究

経済産業省 平成20年度産業技術調査報告書

民間企業における研究開発投資が収益力の強化に結びつかない状況や、技術資産が社内で未活用のままであるなどの状況が指摘され、MOT(技術経営)の強化が求められています。

本報告書では、MOTのPDCAサイクルの「C:check(点検)」のための指標(ベンチマーク)の開発と分析を行っています。この中で、技術資産である特許の質的評価指標としてYKS手法が取り入れられています。その結果、技術資産価値の「見える化」に寄与する指標として一定の評価を受けました。

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A Portfolio of Japanese Equities Weighted by YKS Patent Values

水田孝信 様( スパーク・アセット・マネジメント株式会社)
工藤一郎 (工藤一郎国際特許事務所)
小林泰子  (工藤一郎国際特許事務所)

2009年10月1日

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